東京教育大学の筑波移転問題 Since Apr.10,2010

東京教育大学の筑波移転問題(管理人私見)
-The Site Keeper's Private Opinion about Tsukuba Relocation Problem-

目次 (1)はじめに (2)東京教育大学文学部と「筑波移転」 (3)「筑波移転」をめぐる対抗軸 (4)茗渓会と「筑波移転」 (5)かつての東京教育大学の特色 (6)「移転」の結果としての茗渓閥の衰退 (7)筑波大学と東京教育大学 (8)紛争長期化についての移転推進派の責任 (9)おわりに

(1)はじめに
  政府が、筑波研究学園都市構想を閣議了解したのは、1963年9月のことであった。当時、「タコ足大学」の状況を打開すべく移転候補地を探していた東京教育大学の執行部(三輪知雄学長=理学部・植物学)はこの構想に乗り気になり、翌年まとめられた政府の具体案でも、東京教育大学がその研究学園都市の中核となる大学として移転を予定されることとなった。しかし、これを契機として、学内では賛否両論が巻き起こり、大きな紛争に発展し、現実に進行した事態は「移転」とは名ばかりのものとなった。
  筑波移転問題が大きな紛争に発展した主要な原因は理学部出身の三輪知雄学長が理学部の利益しか考えようとしなかったところにあり、仮に当時の学長がもし文学部から出ていたとするなら、その後の事態の推移は大きく異なったものとなったであろう。この三輪知雄学長はその後筑波大学の初代学長ともなるのだが、彼は生化学の分野では国際的にも著名な学者であったが、元来狭量で独断的な傾向があり、意見の異なる者を大局的見地からまとめていくだけの経営者としての資質、度量と器量には欠けていた。優秀な学者が有能な学長とは限らない。筑波移転問題の平和的解決は誰が学長になったとしても困難な課題であったには違いないが、それにしても三輪氏というのは最悪の選択肢であって、彼が学長に就任した時から、すでに紛争の種は蒔かれていたとも言えよう。よりによって彼の学長時代に移転問題が生起したのは教育大学にとっては不幸なことであった。東京教育大学の消滅という壮大な悲劇の序曲は彼の学長就任とともに始まったと言える。もっとも、逆の立場に立てば、彼のような人物が学長であったからこそ、強引に「筑波大学」を開設することが出来たとも言え、筑波大学にとっては「建学の父」と呼べるかもしれない。おそらく彼は政府から筑波移転の打診があった時点ですでに、学内にどんな意見があろうともそれらに耳を貸すことなく、万難を排して移転を実現するという決意を固めていたのであろう。とにかく彼は、移転に反対する文学部などどうなっても良いという姿勢で一貫していた。学内に強い反対意見があるにも関わらず、政府から「筑波移転」の提案を受けた時点で、すでにそれを「決定事項」であるかのように振る舞い、学内の意見調整を怠って筑波移転をめぐる紛争を泥沼化させた、学長としての彼の責任は大きい。
  三輪氏は1962年6月、朝永振一郎学長の任期満了にともなう学長選挙で、梅根悟教授(教育学部)との決選投票に160対115の45票差で勝利して学長に選出されたものであるが、もともと学生の自治会活動などには否定的見解をもっており、学生の間ではすこぶる評判が悪く、この時の学長選挙に際しても学生側では梅根氏を学長にという声が圧倒的に強かった。何しろ学長就任直後の当新聞会のインタビューにも、大学における学生の役割を問われて「小中高生と同じだ」と答えるような人物であり、彼にとっては学生を「小中高生」並に扱える「筑波大学」は理想の大学の実現であったろう。学生との対話も大切にした前任の朝永振一郎学長とは対極に位置するような人物であった。構改派の学生自治会はその運動方針上、学生を大学の主要な構成員と見なし、学内での学生の地位向上を目指していたから、その意味では学生自治会とも真っ向から対立する思想の持ち主であった。また、当新聞の400号を記念してのインタビューでも当紙を「アカハタの出張所」(?)と評するような偏見の持ち主でもあった。そのような三輪学長であったが、筑波移転がすでに問題化していた1966年の学長選挙では和歌森太郎教授(文学部)との決選投票で169対147で再選されている。三輪氏は移転推進派、和歌森氏は反対派と見なされていたから、三輪氏が過半数を占めたとは言え、その差は22票(約7%)と微妙なものであった。さらに、移転をめぐる紛争が一層激化しつつあった1968年6月の三輪知雄氏の任期満了にともなう学長選挙では、第二次選挙で推進派の三輪光雄氏(理学部・物理学)が183票、反対派の林孝三氏(理学部・植物学)が165票という18票差で三輪氏が学長に選出されている。(しかしこの三輪学長は「入試中止の責任をとる」として翌年1月に辞職し、宮島龍興理学部長が学長事務取扱=学長代行となった。)いずれの学長選挙でも推進派がかろうじて過半数を獲得していたとはいえ、実質的には移転推進か移転反対かで教授陣はほぼ二分された状況にあったといえ、このような状況下で推進派は移転を強行しようとしたのであるから、大きな紛争になるのも当然であった。
  ところで、世間一般では東京教育大学が筑波に移転して筑波大学になったものとされ、研究者を紹介する場合にも、「東京教育大学(現筑波大学)卒」などと書かれる場合が多い。しかし、実際には筑波大学は1973年に新たに開学された大学であり、東京教育大学は1978年に閉学された大学であって、組織的には両者はまったく別個の大学である。もちろん東京教育大学の貴重な蔵書類がそのまま筑波大学に移管されたり、相当多数の教員が筑波大学に採用されたり、東京教育大学の財産が筑波大学の素材になったとは言えるが、両大学の性格はまったく異なったものであり、筑波大学と東京教育大学は似ても似つかないものである。
  特に、東京教育大学文学部の場合、文学部教授会はほぼ一致して筑波大学への移行を拒否していたため、教授陣の大半は筑波大学には行っておらず、筑波大学とは無関係であると言っても過言でない。

(2)東京教育大学文学部と「筑波移転」
  東京教育大学文学部と「筑波移転」との関係について、教科書裁判で有名となった史学科(日本史学専攻)の家永三郎氏は次のように述べている。
  「学部として筑波への移行を拒んだ文学部の場合、多くの学科では人的にも筑波大学との連続性をもたないので、卒業生は母校を失ってしまった。そのことは、一例をあげると、大学院修了者または博士課程の単位修得後の退職者が、研究職に就くことを希望しても、推せん者となる教官もいなければ、出身校への学位論文提出もできなくなるという重大な不利をもたらす。(中略)教授会では、たとえ筑波問題にどのように対処してきたにせよ、東京教育大学の定員を減じて筑波大学に回している以上、筑波大学への移行を希望する教官は筑波大学で受け入れるよう交渉を進めたが、筑波大学では難色を示し、最後まで容易に決着がつかなかった。最大規模のときに一〇〇人を超えた文学部教授会の構成員は、七八年度の評議員二人とあと僅少の教授を残し、ほとんど大部分が七七年三月をもって散って行ったのである。(中略)滝川・河合両事件ともに、日本の大学史に永く特記されるに値する不幸なできごとであった。そうであるならば、東京教育大学文学部の閉鎖は、教官離職の規模といい、累を学生にまで及ぼして卒業生から母校を奪ったことといい、両事件とは比較にならない深刻な悲劇であることを、読者にぜひ知っていただきたいと思う。滝川・河合両事件がドラスチックに、短期間に処理されたために深く世人に印象を残したのに対し、東教大文学部の閉鎖は、多年にわたるなしくずしの『とりつぶし』として進行した結果、『事件』として世人の注意をひかなかったけれど、このようにその実質においては、両事件よりもはるかに悲劇的な事件であったと言っても、私がその渦中の一人であるための誇張した表現では決してないと信じている。」(家永三郎著「東京教育大学文学部 栄光と受難の三十年」(pp.16-17.現代史出版会、1978年刊、左上は同書カバー。クリックで拡大)
  当サイトの管理人は文学部史学科(日本史学専攻)の出身であるが、当時の教官はただの一人も筑波大学には採用されていない。その意味では、筑波大学とは何の関わりもない。家永氏の言う「母校喪失者」であるわけだ。(ただし、学籍簿等は筑波大学で管理されているようである。)文学部史学科について言えば、当時日本の史学界をリードしていた「大塚史学会」(大学のキャンパスが文京区大塚にあったためそのような名称になったもので、大塚久雄のいわゆる「大塚史学」とは関係がない)も大学からの独立を余儀なくされ、現在では大学とは無関係の「歴史学会」(初代会長は和歌森太郎氏)となっている。ただし学会誌名称は大塚史学会当時の「史潮」を継承している。(私自身は「研究者」というわけではないのでこの学会のメンバーではないが、構成員の高齢化と後継者不足から先細りの感は否めない。東京教育大学史学科出身者を中心に出発した学会ではあるものの、大学からの独立により、出身大学に関わらず門戸の開放された学会となっているので、志ある人は参加して欲しい。*その後、2012年3月、吉原健一郎会長のご逝去により、東京教育大学史学科出身の理事は1人もいなくなったと言う。)
  (参考)日本史学専攻入学記念写真の前列右から2人目が家永三郎氏、3人目が和歌森太郎氏である。

(3)「筑波移転」をめぐる対抗軸
  ところで、部外者が教育大の筑波移転問題について書いているものを見ると、筑波移転に賛成の者が右派で反対の者が左派であるかのような記述が目につく。しかし移転をめぐる紛争の原因を右派と左派の対立とするような見方は、まったく当を得ていない。(おそらくそのような見方は、共産党や民青が流している見解に影響されたものであろう。彼らの見方によれば、推進派=反動派、反対派=民主勢力であり、自分たちは民主勢力の側であり、構改派の自治会執行部などというものは修正主義者であって、反動勢力の仲間である、というようなことになる<注・構改派とは構造改革派の略。資本主義の下でも民主的改革を進めていこうという立場。共産党・民青に言わせると、改良主義・修正主義・日和見主義ということになる。当然だが最近の小泉・竹中路線の構造改革とは無関係>。事実というより、彼らの主観的世界でのみ通用するものの見方であるが、このような立場から書かれた書物に新日本新書「中教審大学」1969年刊がある。例によって構改派執行部に対する口汚い罵倒に充ちている。ただし管理人としては、彼ら民青はセクト的・独善的傾向が強すぎるとは言え、一種の「民主勢力」であることを認めないわけではない。特に近年は以前と比べ柔軟性も出てきたようである。もっとも、構改派誕生の際には、評論家の吉本隆明もこれを「公然たる集団転向」などと罵倒しており、特に共産党だけが構改派を非難していたというわけではない。)そうではなく、筑波移転をめぐる紛争の基本軸は、移転に積極的であった理学部とこれに異論を唱えた文学部との学部間対立であった。
  文学部教授会が筑波移転に強硬に反対した最大の理由は研究上の便宜が失われるというものであって、思想的には左派と見られない教授であっても移転に強硬に反対した人もいるし、逆に思想的には左派と見られる教授であっても移転に賛成した例もある。英文学専攻の教授陣は思想的には別に左派ではないであろうが、移転には強硬に反対していたし、経済学専攻のマルクス経済学の教授陣(主として宇野派)は思想的には左派と見られるであろうが、筑波移転には積極的に賛成していた。
  筑波大学開学に際し副学長となる宇野派の大島清教授は、学派の相違(宇野派は労農派の分派、構改派は講座派の分派と言える)からか構改派の自治会執行部には対抗心を持っていたようで、自治会幹部との懇談の席などでは色々と理屈をつけては構改派の方針を批判しようとするのであった。自治会にとっては大島氏のような「左派」より、左派ではない普通の教授の方が話がしやすい面があった。筑波大学はマルクス経済学者を副学長に据えたのだから、推進派=右派という図式が妥当でないことは了解できるであろう。もっとも、宇野派のマルクス経済学が左派と呼べるかどうかには疑問もあるが<注・マルクス経済学から「思想」を抜いて「科学」にするというのが宇野派の立場>。余談だが教育大時代の大島氏の学生への講義はひどいものだった。私は彼の「経済原論」を受講していたのだが、2時間授業に30分も遅れてきて、10分か20分程度、教室の最前列に陣取っても何を言っているのか聞き取れない声でぼそぼそとつぶやくだけで出て行ってしまう。まあ善意にとれば教員の講義になど頼らず、自分で勉強しろと学生に示唆していたのかもしれないが、こちらとしては宇野派の「理論」とやらを宇野派の教授自身の声で聞きたくて受講しているわけだから肩すかしもいいところであった。(左上は文・教育学部校舎E館、クリックで拡大)
  もちろん移転推進派の中心に転向右翼で物理学科の福田信之教授(のちの筑波大学第3代学長)のような人がいたのも事実だが、かといって推進派の拠点であった物理学科の教授陣がすべて右派であったというわけではなく、移転による研究環境の改善を望んでいたという方が正しい。(彼らはもともと学生から絶大な信頼を集めていた朝永振一郎教授と机を並べて研究していた人たちであり、構改派学生自治会執行部が当初筑波移転に反対論をとらなかったのも、彼らの良識に期待していた面があるからである。理系の構改派学生には理化学研究所や仁科研究室を理想化してとらえる傾向があり、物理学科の教授陣にも信頼をよせていた者が少なくなかったのである。のちに彼らのなりふり構わぬ暴走ぶりに驚かされたのはこうした学生の方であった。)筑波移転をめぐる紛争を左右両派の対立というように割り切るのは誤った見方である。至極大雑把に言えば、どの学部も自らの研究環境がどうあるのが望ましいかという点から、賛成したり、反対したりしていたのであって、その中で、文学部はほぼ一致して反対(ただし少数の賛成派を含む)、理学部はほぼ一致して賛成(こちらも少数の反対派を含む)、教育学部は中間派、農学部、体育学部は大勢順応派というような図式が描けるであろう。(文学部は一時、妥協案として、文学部は大塚に残るという「ツー・キャンパス論」を出したことがあったが、移転推進派の三輪知雄学長はこれを取り上げずに廃案とした。東京と筑波とでは遠距離すぎて大学としての一体感は失われるであろうが、東京教育大学が廃学されて以降も、附属諸学校は大塚その他の地に残り、また筑波大学の大塚キャンパスも置かれていたのだから、あり得ない話ではなかった。ひとつの解決可能な妥協案ではあったろうから、これをまったく考慮することなく学長が一方的に廃案としたのは遺憾である。)
  また、学生自治会というものは、一般的には「左派」とみなされるであろうが、移転問題が生起した当初、文学部、理学部いずれの学生自治会も筑波移転に反対論はとっていなかった。その趣旨は「移転反対はラッダイト運動、すなわち社会進歩に反対する反動的運動である」というものであった。(当時の自治会執行部は構改派であったから、共産党や民青の立場からすれば、右翼の修正主義者ということになるだろうが、それは彼ら独自の特殊な見方であって、社会通念からすれば「左翼」であろう。)また、当新聞会も同様に反対論はとっておらず、のちに学長代行として機動隊を導入することになる宮島龍興教授(のちの筑波大学第2代学長)の論説を掲載したりもしており(第444号「自由な研究交流・討論/仁科研究室にみる」。彼はそのなかで「民主的であれば、すべて良いとはいえないし、非民主的だからすべて悪いともいわれない」などと述べているから、「民主的かどうか」というようなことにはあまり価値を見出さない人物だったということは垣間見える)、大学当局(学生部)も新聞会員を学園都市予定地のバスツァーに招待したほどである。(当時の現地は、ところどころに立木があるだけで、一面に畑が拡がっており、人家ひとつも見えないような状況であった。もともと筑波研究学園都市予定地は、周辺住民とのトラブルを避けるため集落のある部分を避けて構想され、南北に長い形状になったものである。)しかし、構改派の自治会執行部も民主的討論に基づく5学部一致しての移転を希望していたのであって、どんな形であれ移転すれば良いという立場ではなく、結局のところ、文学部教授会の反対論を無視し、文学部を切り捨てても移転しようとした推進派の強引なやり方が、文学部教授会への学生の同情を呼び起こし、学生を反対論に向かわせたと考えるべきである。文学部教授会が移転反対の立場をとり、学生も「移転決定白紙撤回」、「団体交渉」(その含意は「審議のやり直しを求める」ということであって「筑波移転阻止」を目的としたものではなく、まだ推進派の良識に期待する面があったということである)を要求して本館封鎖等の闘争を展開したため、推進派は「文学部教授会は学生とアベック闘争をやっている」などと非難したが、現象的にはそのように見えたとしても、まだ学生の主張と文学部教授会の主張の間には相当の隔たりがあったのも事実である。しかし、そのような学生の闘争にも関わらず、推進派大学執行部は一切の話し合いを拒否し、「決定白紙撤回」も「団体交渉」も出来ない状態がつづき、結局は「筑波移転阻止」へとスローガンも変化して行った。推進派執行部の頑迷な態度から考えて、全学部が揃ってゼロベースで再検討するというのもほとんど不可能な状況となっていたから、この転換にはやむを得ない面があり、したがって結果的には学生側の闘争も文学部教授会の反対論に接近することとなって行った。(同じ構改派と言っても、中には文科系の学生もいれば理科系の学生もおり、移転問題の初発の段階では「移転」に好意的な理学部や農学部の学生の影響力が強く、文学部の学生もこれに追随していた面があったが、移転推進派が暴走した結果、移転をめぐる紛争の終盤では理学部や農学部の学生の発言権は完全に失なわれ、ほとんど文学部学生の意見によって方針が決定される状態になっていた。共産党や民青は、こうした点をとらえて「変節者」などと非難したりするわけだが、状況に応じて方針が変化するのはやむを得ないことであり、ためにする批判であることは明らかだ。確かに民青系の諸君は、自治会執行部であった時もなかった時も、常に「筑波移転反対」を唱えており、その意味では首尾一貫していたと言えるが、いわば「反対のための反対」をしていたに過ぎず、問題解決への道をさぐろうとはしていなかったとも言える。)
  ネット上の多くの書き込み等でもっとも腹立たしいのは、筑波移転をめぐる紛争で学生自治会の果たそうとした役割がまったく理解されていないことである。構改派の(民青のではなく)学生自治会執行部は、筑波移転をめぐる文・理両学部の対立の中で、全学的な討論を行ない、なんとか妥協点なり一致点を見出すことになるよう努力していたというのが事実である。そのようななかで、文学部教授会は、「ツー・キャンパス論」という一種の妥協案(この妥協案には学生自治会は関与しておらず、賛成もしていなかったが)を大学執行部に提示して問題解決を図ろうとしたことがあったが、推進派執行部側は一切の妥協を拒否して筑波一本で押し切ろうとし、文学部教授会や学生自治会のこのような努力をすべて水泡に帰させてしまったということである。そうした経緯の結果として、最終段階では学生もそのような路線を放棄せざるを得なくなって行ったのである。筑波移転をめぐる紛争の長期化の主たる原因は、このような理学部教授会を中心とした推進派の頑なな態度に起因する。当時の商業新聞でも「同大学の紛争の特色は大学側と学生との対話の不足である」(「朝日新聞」1968年2月28日号)と書かれるようなありさまであった。あまつさえ、そのような自らの態度を顧みることなく、自分たちと意見を異にする者は、すべて警察権力を利用して弾圧するという本学史上初の暴挙に出たのである。(推進派の教授に交渉を要求すれば監禁罪、学長宅に抗議に行けば家宅侵入罪などの名目をつけ、学生に対する告訴、告発を乱発し、結果として多くの学生が退学に追い込まれた。)そして彼らによって筑波大学がつくられるのであるから、筑波大学そのものにもそのような推進派の体質が受け継がれることになったと思われる。(筑波大学では、初代学長三輪知雄、二代学長宮島龍興、三代学長福田信之と、移転推進派として凶暴ぶりを発揮した三人が、1973年10月1日から1986年3月31日まで12年余りにわたり学長として独裁体制を続けた。)
  (参考)1964年秋期文学部学生大会のスローガンに、「非民主的移転決定反対、全学的討論を」とある。当時学生自治会はあくまでも「非民主的な決定」に反対していたのであって、「移転」そのものに反対していたのではないことが理解できよう。演壇に立つのは当時の入江勝通委員長、右端は金子潔副委員長。

(4)茗渓会と「筑波移転」
  同窓会組織に「茗渓会」というものがある。この組織は高等師範から筑波大学までを包括する同窓会組織であり、当然東京教育大学出身者の同窓会でもあるのだが、筑波移転問題が発生した際、当時の茗渓会執行部は三輪学長の支援要請を受け入れて移転推進派支持の方針を打ち出し、反対派の文学部教授会を罵倒して、推進派のための援護射撃を行った。(当時の茗渓会関係者のなかには、日本史学界の重鎮であり、文学部長を務めた和歌森太郎教授を「馬鹿森」呼ばわりする者さえいた。史学科の人間として到底許せることではない。)単なる同窓会なのだから、その分をわきまえ、学内問題になど深入りせずに中立を守れば良いと思うのだが、そうではなかった。もともと会費制、任意加盟の同窓会であり、過去にそのような経緯があったため、当時の文学部出身者は、大半がこの同窓会には参加していないし、文学部以外でも筑波移転に反対した者は参加していないであろう。結局、茗渓会という組織は同窓生の間にも亀裂を増幅した組織であった。したがって、教育大出身=茗渓会と即断するのは危険であり、茗渓会なる組織に嫌悪感を示す卒業生も多いので、部外者は注意が必要である。茗渓会は会員に季刊誌「茗渓」を配布しているが、その内容は実質的には同窓会誌というよりは筑波大学のPR誌であり、その性格は移転推進派を支援した当時の理事長柴田周吉氏や鵜川昇氏の死後も一貫して変わらない。しかし、それにもかかわらず、主として営業上の理由からであろうが、茗渓会本部建物=茗渓会館は現在でも文京区大塚の地に厳然として存在するのが奇妙なところである。2008年1月に筑波大学の学生会館内に筑波事務所を開設したとのことであるが、いずれ茗渓会員も筑波大学出身者が大半を占めるようになるであろうから、そろそろ茗渓会館そのものも「筑波移転」を考えた方が良い頃であろう。(左上は茗渓会季刊誌「茗渓」2010年春号表紙)

(5)かつての東京教育大学の特色
  なお、「東京教育大学」という名称から、この大学は教育学部だけの単科大学であると誤解している人をしばしば見かけるが、実際は、文・教・理・農・体の5学部からなる総合大学であり、国立の総合大学としては、都内には東大と東京教育大の2校しかなかった。ただしその規模においては東大に比べ遙かに小さく(学生数で4分の1程度)、東大が歴史的には官僚育成を目的として設立されたものであるのに対して、東京教育大は元はと言えば教員養成を目的とした師範学校であったから、同じ「総合大学」と言っても、大学の性格には相当異なるものがあった。(どちらも本拠地が文京区にある国立の総合大学という点では共通していたが、東大を出て高校の教員になろうとする者などほとんどいないであろうから、両者は競合関係にあったわけではなく、完全な「棲み分け」が成立していた。東京教育大学は、学則の冒頭第1条において、「本学は、学術に関する高度の専門的研究教授と教育科学の深い研究教授とを行ない、併せて高い識見と広い視野とを持つ有能な教育者たるべき人材を育成するをもって目的とする」と明記していた。)東京教育大学の場合、例年卒業生の5割程度は教職についていたが、文学部出身者の場合は国語、社会、英語の教員に、理学部出身者の場合は理科、数学の教員に、農学部出身者の場合は農業高校の教員に、体育学部出身者の場合は体育の教員になるケースが多かった。教育学部の場合、その名称から教員養成学部と勘違いする人が多いが、この学部は学問としての「教育学」を研究する学部であって、教職に就く人の割合は5学部のなかでは最も低かった。(芸術関係は別として、学校の教科目に相当する研究をしているわけではないので、免許を取りたければ卒業必要単位以外に他学部で希望する教科目関連の単位を取得することが必要となり、他学部より教員免許を取得するのは難しかった。ただし、研究者となって各地の大学の学芸学部、のちの教育学部の教職につく者は多かった。)東京教育大学の出身者が教員になりやすかったのは、高師以来の伝統が存在することはもちろんだが、他大学と異なり、同一大学内で教職関連科目を取れたことや、附属諸学校があったために教育実習をやりやすかったことなど、他大学より便宜上有利な点があったことがあげられる。(なお、当時、国立の体育学部というものがあったのは東京教育大学だけであったから、以前の東京教育大学体育学部は多くの五輪選手を輩出していた。)教職につかなかった者は研究者への道を選ぶか、文学部では出版・マスコミ・ジャーナリズム関係に、理学部や農学部では一般企業に就職する者が多かった。私の在学中、東大新聞研究所の稲葉三千男氏が講師として「現代ジャーナリズム論」という一般教養の講義を行っていた。私はこの講義を受講していたのだが、その稲葉氏が「この講義を受けている人は、将来ジャーナリズム関係に進みたいと思っている人が多いのではないかと思いますが、教育大に入ったのなら、教員にならなければ絶対損です」などと断言していたのは印象的であった。

(6)「移転」の結果としての茗渓閥の衰退
  東京教育大学が健在であった頃は、東京都立高校の校長の8割は茗渓会だなどと言われ、また、同一高校の教員の5割前後が茗渓会だというようなことも珍しいことではなかった。これが「茗渓閥」などと呼ばれていたもので、高校教育界には大きな影響力を持っていた。かつてNHK教育テレビの「高校講座」も大半は東京教育大学の出身者が担当していたし、私の知人も何人かは出演していた。ただし、「影響力」と言ってもあくまでも教育現場での話であり、卒業生で官僚・行政の道に進むものはほとんどいなかったから、教育行政について影響力があったとは言えず、逆に、愚劣な教育行政によって振り回される側であった。(タカ派で知られた内藤誉三郎文部大臣や学校群制度導入で不評を買った小尾乕雄東京都教育長のような人は例外である。学校群制度は、都知事選の際、石原慎太郎の格好の都政攻撃の材料とされた。もちろん、昨今の石原都政下における東京都のゴロツキ的教育行政についても、東京教育大学出身者は一切関与していないことを明言しておく。ただし、校長として心ならずもゴロツキ行政への荷担を余儀なくされ、仕方なく開き直っている者もいるが、私の知人のなかには逆に良心の呵責からノイローゼになった者もおり、このような状況であるから近年では心ある教員は校長になるのを避ける傾向が強まっている。)そのようなことは、日本史学専攻の家永三郎教授の執筆した日本史教科書が、文部当局から不当な言いがかりをつけられて不合格とされ、教科書裁判に訴えたことからもわかるであろう。さらに卑近な例では、中曽根政権下において高校社会科が地歴・公民科に分割されようとした際、東京教育大学出身者はその撤回を申し入れたりしたが、一顧だにされなかったというようなこともある。(この高校社会科の解体は教育現場に無知な林健太郎ら東大のメンバーによって策動されたものであるが、畑違いの分野に見当違いな口出しをするのは感心したことではない。)お陰で昨今、旧社会科免許状を持つ教員の定年退職が相次ぐなか、高校の教育現場は大混乱に陥っている。しかし、筑波大学が成立して以降、同大学から教員となるものは激減し、良いか悪いかは別として、東京教育大学の唯一の強味であった学校現場への影響力も失うこととなってしまった。いわゆる「茗渓閥」が現在でも存在感を示しているのは、全国のいくつかの大学に限られるであろうし、その場合でも教員の定年退職等により先細りの状態にあるであろう。茗渓会は茗渓閥のさらなる発展を期待して推進派を応援したのだろうが、結果的には「筑波移転」の結果、茗渓閥が唯一存在感を示していた教育現場での実力を喪失し、自ら自分の首を絞めることとなった。ある茗渓会関係者の話によると、教育現場での影響力喪失を契機に、茗渓会は何らかの他の方面での影響力の拡大を目指し、方向転換を模索しているとのことであるが、これも「筑波移転」を応援した自らの方針の帰結であるから、完全な自業自得であると言えよう。

(7)筑波大学と東京教育大学
  ネット上の「質問サイト」の類で「筑波大学と東京教育大学の関係は?」などというものを見かけることが多いが、多くの場合、相当的はずれな回答がなされている。筑波大学は新設された大学で、東京教育大学は廃学された大学である。したがって、筑波大学の教員は新規採用される形となり、東京教育大学の教員で筑波大学構想に反対した者が採用されなかったのはもちろんだが、移転推進に協力し、筑波での採用を希望した教員でも採用されなかったケースがある。(移転推進に協力したとしても、過去に推進派に対してとった態度などが問題とされたもので、単なる報復人事であった。左派であるかそうでないかなどということが問題になったわけではない。ただし、反対派への報復とともに、一種のレッドパージが行われたのも事実である。)つまり、普通言われるような「移転」というわけではないのだ。要は、東京教育大学の遺産のうち、筑波大学が必要とするものだけを東京教育大学を破壊することによって奪い取ったのであり、東京教育大学は筑波大学の「部品取り」に使われたということである。(左上は筑波山側から見た研究学園都市遠景、クリックで拡大)
  また、大学の性格自体も大幅に異なったものとなっている。良否は別として、学部自治、講座制を基本とした古き良き時代の大学といったイメージの東京教育大学とは異なり、学長等大学執行部に権限を集中し、学群、学系制という方式を取り入れ、学系に所属する教員が学群に所属する学生に講義をしにいくという形式をとっている(いわゆる「研究と教育の分離」)。この方式がどの程度の効果を発揮しているかは、管理人の知るところではないが、しかし、昔からの講座制というシステムは学際領域や新たな学問領域の発展の桎梏となるというような見方は、移転問題発生当初、構改派学生自治会執行部の持っていた見解でもあるから、そうした点からすれば当初学生自治会執行部が持っていた構想は筑波大学において一部取り入れられていると言える。そもそも、移転問題に関する当初の構改派学生自治会執行部の考えは、文学部教授会の反対論よりも理学部の推進派の思想に近かったと言えるが、彼らの最大の見通しの誤りは、教授会が賛成、反対で分裂する事態を想定していなかったことであり、したがって、教授会の意見が分裂した場合の対処方針をまったく考えていなかったことである。さらに三輪知雄学長という人物の性格判断においても誤っていたと言える。結局、「学部エゴに反対する」(この「学部エゴ」という言葉も一般論として言うだけで、特定の学部を対象としたものではなかったから、立場は明瞭ではなかった)、「全学的討論を行え」とのスローガンを繰り返すだけとなった。(移転問題発生当初、理学部の構改派のある幹部は、「教授陣が分裂することなどありえない。彼らは必ず何らかの形でまとまるに決まっている」などと断言していたが、間もなくそのような見通しが誤りであることが明らかとなる。おそらく希望的観測に基づく推断に過ぎなかったのであろう。)その結果として、彼らは1965年から3年間にわたって、最初から「筑波移転反対」を主張していた民青系に自治会執行部を奪われることとなるが、これは筑波移転について賛成とも反対とも言わない構改派執行部の煮え切らない態度に多くの学生が失望した結果とも受けとれる。(学生運動史的な観点から見れば、この結果構改派は首都圏における最大の拠点を失うことになり、学生運動の勢力分布図を大きく塗り替える事件であったとも言えるが、しかし、民青系執行部もその後、学生大会を開いて波状ストを打ったり、学生の保護者宛に状況説明の文書を送付したりと、それなりにがんばったとは言えると思う。特に彼らが保護者宛に送付した文書は、相手が保護者ということもありセクト的用語を使わない冷静な文書になっており、当時「野党」となっていた構改派のメンバーにも「良く書けている」などと評価する者もいたほどである。また、学生自治会の運営についても、他大学の一部党派に見られるような自治会を私物化するようなことはせず、それなりに良心的な運営をしていたと思われる。)皮肉なことだが、構改派執行部の時代には執行部のスト提案には常に反対してきた民青系が、自らが執行部となることによってストライキを打たざるを得なくなり、彼ら自身が68年の文学部自治会における構改派の権力回復と闘争の爆発を準備したとも言える面がある。
  学生の自治活動について言えば、東京教育大学の学生自治会は全国の学生自治会のなかでも枢要な位置を占めていたが(60年安保闘争当時、東大が全学連主流派<共産主義者同盟系>の拠点校であったのに対し、教育大は反主流派<共産党系>の拠点校であったし、その後は首都圏における構改派の最大の拠点校であった<注1>)、筑波大学では学生の自治権などというものは完全に圧殺されたものとなっている。最近の大学では学生の自治活動など承認されていないところが増加しているようであるが、筑波大学はその先鞭を切ったとも言えよう。筑波大学において、学生の大半が入居することになる宿舎も、単なる大学の提供する「宿舎」であって、いわゆる「寮」ではない。このような筑波大学の「宿舎」の状況は、戦前の旧制高校の「寮」以下のものではないだろうか。少なくとも彼らは、「自治」を高唱していたはずである。近頃でこそ筑波近辺もそれなりに開けてきたが、以前は周囲に何もない状況で、学生は何の発言権も与えられないロボット扱いされていたわけだから、元気になれるはずもなく、ノイローゼになる学生や、自殺者が多発したのもむべなるかなである。かつての東京教育大学の場合、学生寮は学生の学生による「完全自治寮」であった。全国の学生寮の連合体である全寮連(全日本学生寮自治会連合)も東京教育大学の桐花寮にその事務局をおいていたこともある。近頃の学生は無気力だなどと良く言われるが、そのような学生を育成する策源地となったのが筑波大学であったのかもしれない。(このような状況をさして、当時、「大学の筑波化」というような表現が用いられることがあった。)目先の「学生管理のしやすさ」にばかり目を奪われ、学生から自主・自立の精神を奪うことは角を矯めて牛を殺すようなものであり、人材育成という面から考えても好ましいことではない。有名なクラーク博士の表現を逆用すれば「少年よ、大志を抱くなら筑波大学には入学するな」というようなことになるだろう。(もっとも、近年では発足当時よりリベラルな雰囲気に変わってきているという話を聞くこともある。いつまでも「恐怖の筑波大学」というイメージのままではまともな学生は集まらないだろうし、当然の変化だろう。)
  <注1>東京教育大学の学生運動は、60年安保闘争においては全学連反主流派(共産党系、ただし当時の党内の綱領論争では少数派)の拠点校であったが、1961年に反主流派のメンバーが共産党の影響下から離脱して一斉に構改派となったため、その後は構改派(社会主義革新運動系、1967年以降は社会主義労働者同盟系)の拠点校となっていた。しかし、その後共産党・民青系も巻き返しを図ったために、移転問題発生の頃には構改派と民青系の「二大政党制」のような状態となっていた。筑波移転問題での紛争当時は、他大学でも学園闘争が盛んだった時期でもあり、他大学の他党派から教育大にオルグが入り、他党派に流れる学生もいないわけではなかったが、いずれも数名程度の少数グループに過ぎず、教育大の学生運動で主流派となれる余地は皆無に等しかった。「貧乏」と「真面目」が教育大生の特徴だなどと言われていたから、ブント(共産主義者同盟の通称)風の派手な学生運動は教育大生にはもともと肌が合わなかったと思われる。余談だが、現在論壇で活躍している山内昌之東大教授は当時北大生であったが、上京してブントの学対部となりオルグ活動を行っていた。その過程で教育大にもオルグに入り、当新聞会のメンバーであった右近靖子さん(新聞会合宿記念写真の後列左から5人目が学生時代の右近さんである)と知り合って相思相愛の仲となり、右近さんは山内氏を追って北大の大学院に進学し、結局お二人は結婚されることとなった。その山内夫人は2008年に亡くなられたが、仲睦まじい夫婦であったという。(「日本経済新聞」2009/3/11朝刊・国谷裕子「交友抄」、「北海道新聞」2009/5/18・山内昌之「亡き妻と歩いた北の街」、「日本経済新聞」2011/8/22-26夕刊・山内昌之「イスラムへの情熱」、参照)

(8)紛争長期化についての移転推進派の責任
  そもそも、筑波研究学園都市構想が浮上した際、筑波への移転の候補とされた大学は東京教育大学だけではなかった。東京外国語大学もその候補であったが、東京外国語大学の場合、筑波には何のメリットもないとして全学一致して移転を拒否したため、何の問題にもならなかった。
  しかし、東京教育大学の場合、文学部のように筑波にデメリットを感じる学部と理学部のように筑波にメリットを感じる学部とがあったために、問題が複雑化した。しかも、文・理両学部とも、高等師範・文理大以来の伝統を誇り、いずれも東京教育大学の看板学部を自負していたため、さらに問題をややこしくした。もちろん、外語大のように最初から筑波移転を拒否すれば、大きな問題にはならなかったであろう。(国との間での問題は起こった可能性はあるが。)しかし、理学部の立場から見ると、そもそも学部の校舎自体が老朽化し、施設・設備の不備は誰の目にも明らかであったから、彼らが強く移転を希望したことは理解できないことではない。一方、文学部が反対の立場をとらなければ問題が生じなかったとも言えるが、彼らの研究の利便性という点から考えて、文学部が反対の立場をとるのも理にかなったことであった。したがって、文・理両学部にはそれぞれの言い分があったのであり、両者が真剣に何らかの妥協点を見出すように協議すれば、大きな紛争になることなく、解決された可能性もなかったとは言えないが、現実にはそうはならなかった。(学生自治会が主張したような「全学的討論」の実現は難しかったかもしれないが、少なくとも文・理両学部の合同教授会くらいならやろうとすればできたはずで、やっても物別れに終わった可能性が高く無駄であったかもしれないが、それくらいの努力はしてほしかった。)
  問題は、文学部が移転に慎重な態度をとったことに対して、理学部出身の三輪知雄学長を中心とする大学執行部がまったく相手側(文学部教授会側)の立場にたって物事を考えようとしなかったことである。問題発生の初期の段階において、学長が移転に慎重な文学部に対して、和歌森太郎文学部長を罵倒するというような態度をとったことは、はなはだ遺憾である。相手も子供ではなく、プライドの高い大学人なのだから、罵倒して言うことをきかせようなどということは、良識ある(はずの)大学人のすることではない。このようなことでは対立の溝はますます深まるばかりで、まとまる可能性のある話もまとまらなくなってしまう。結局のところ、学長を中心とする大学執行部は、力ずくで移転を推進することしか考えようとせず、これでは何の妥協点も見出せるはずもなかった。何しろ、推進派の参謀役とされる福田信之教授の言うところによれば、紛争解決の3原則は、話し合いはしない、妥協はしない、遠慮なく機動隊を使うことだというのだから、恐れ入った話である。互譲の精神の欠片もない。相手がこういう思想の持ち主では、文学部教授会を中心とする反対派や学生自治会がどんな運動をしたところで、まるで無意味でしかなかったということになる。実際に、移転をめぐる紛争の最終局面では長期間にわたりキャンパスに機動隊が常駐するという異常事態となったが、警察権力の力を借りて新大学を作って一体何が面白いというのだろうか。反対派が弾圧されるのを楽しんでいたのかもしれないが、この間、全学闘の集計によれば累計で110余人の学生が逮捕され、また奨学金停止などの措置もあって総数は不明だが多くの学生が中途退学を余儀なくされて大学を去って行った。そのなかには、のちに漫画家として著名となる池田理代子氏もいた。また、多くの学生が無期停学や退学などの処分を受けて大学を去った。推進派は闘争収拾に動いていた民青系の理学部自治会幹部まで退学処分にしたのだから、どうかしている。(学籍簿が筑波大学で管理されているため、当時の退学者がどの程度の人数に及ぶかは今日に至るも集計されていない。)この世に正義があるならば、福田教授のような人物の方こそ、機動隊を私的に濫用し、多くの学生に損害を与えた罪により刑務所に行くべきであったろう。それかあらぬか聞くところによると福田氏の末期<まつご>は相当惨めなものであったらしいが、筑波大学は三輪知雄ら推進派の学長を補佐した建学の最大の功労者として大々的な大学葬をもってあの世に送ってやるべきではなかったろうか。しかし寡聞にしてそのようなことがあったとは聞いていない。
 このようなことは、その結果生まれるであろう新大学=筑波大学にとっても、原罪をかかえて誕生するようなもので決して名誉なことではなかったであろう。
  構改派主導の学生自治会も、最終的には「筑波移転阻止」の立場をとるに至ったが、当初は「筑波移転」にある種の期待を持ち、全学的討論による5学部一致の移転を要望していた。(ただし移転をめぐる紛争の中間期にあたる3年間は民青系が執行部を掌握して「筑波移転反対」を唱えていた。)もしそのようなことが実現されていれば、何らかの合意が得られたかもしれないが(もちろんその逆もありえたが)、推進派の大学執行部はこのような討論すら組織しようとしなかった。他大学の学園紛争というものは、一般に、大学当局対学生という対立軸によるものが多かったであろうが、東京教育大学の筑波移転をめぐる紛争は、理学部教授会を中心とする移転推進派と文学部教授会を中心とする移転反対派の対立がベースにあり、学生自治会は当初は筑波移転を是認する立場から両者の和解を求める運動をしていたが、推進派の態度があまりにも頑迷であったために、学生も徐々に文学部教授会の立場に同情的となり、最終的には移転反対の立場をとって運動を行うようになったという経緯があり、他大学の紛争とは異なる一種の「三角関係」(学生の間にも構改派と民青系の二大勢力があったことを考慮すると「四角関係」)にもとづく紛争であった。その分、問題は複雑であり、紛争も長期化したのである。部外者にとっては、非常に分かりにくい紛争であったに違いない。
  結局のところ、1969年7月4日、マスタープラン委員会策定の方針が文学部評議員退席のもと評議会で採択され(当日全学闘<注2>は機動隊の占拠する大塚構内に突入して抗議行動を行った)、これに基づいて7月24日の評議会は筑波移転の最終決定を行った。移転推進派の大学執行部は、ただの一度も文学部教授会と真剣な協議を行うことなく、また全学闘の要求していた「全学集会」や「大衆団交」にも応じることなく、既成事実を積み上げることによって、「筑波移転」を既決事項としてしまったわけである。その後も全国全共闘連合の「教育大奪還闘争」などもあったりしたが、全学闘はつづく闘争方針を打ち出せなくなり、間もなく民青系学生の主導下に文学部学生大会が開かれてスト解除が決定され、闘争は収束されるに至る。(当時の全学闘・文自闘は主要幹部の逮捕等により事実上闘争の収拾能力を失っていたと考えられ、意図されたことではないが、客観的に見ると、全学闘は闘争の盛り上げ役、民青系は闘争の収拾役と役割分担が出来ているように見えるのが皮肉である。一種の「天の配剤」とも言えよう。「闘いは始めるのは簡単だが、終わらせるのは難しい」とは良く言われることだが、これは全学闘の場合にも当てはまるであろう。)その後もしばらくは、大学執行部による学生の入構制限など一種の「占領体制」が続くことになり、結果的には移転推進派の全面勝利、反対派の完全敗北ということになった。(それまで全学闘を支えてきた構改派内部では、主要幹部の東京拘置所在監中に今後の方針をめぐって内部分裂がおこり、学内での影響力は急速に失われて行った。)
  <注2>「全学闘」すなわち「東京教育大学全学闘争委員会」については若干の注釈が必要である。1968年に文学部自治会常任委員会において構改派が多数派となり、文学部学生大会では民青系執行部が不信任されたために、文学部自治会常任委員会を中心に「文学部自治会闘争委員会」(略称「文自闘」。田島秀実委員長、前田浩志副委員長)が組織された。文自闘は他学部でも同様のことが起こることを期待し、「全学闘争委員会(準備会)」(松村健代表)を作った。あえて「準備会」としたのは、他学部ではなお民青系が多数派であったからである。しかし、構改派は他学部では多数派となることが出来ず、「全学闘」も文学部自治会闘争委員会の周囲に他学部学生の賛同者を集める形のものとなった。したがって筋から言えば「準備会」はいつまでも「準備会」のままであったが、そのうち面倒になって「準備会」の文字を外すようになった。したがって「全学闘争委員会」と言っても、中心は「文学部自治会闘争委員会」であった。(「全学闘」とはいえ全学部の自治会を統合したものではなかったから、民青はこの点を非難しているが、彼らも他学部自治会を掌握しており、対抗して類似の組織を作ろうとすれば作れたはずだが、そういうことはしなかった。彼らも全学部自治会の執行部を持っていた時、「全学共闘会議」を名乗ろうとしたことがあったが、これはその後立ち消えとなった。その理由は不明である。とにかく、文学部学生大会の決議によるストライキとあっては民青系学生もスト破壊をするわけにもいかず、何やら闘争は全学闘まかせにしていたような印象があるが、元来構改派と民青とはそれほど敵対的な関係にあったわけではなく、他大学では全共闘系学生と民青系学生の内ゲバというようなことがしばしば起こったが、教育大ではそのようなことは起こらなかった。元はと言えば構改派も民青も旧全学連反主流派系という点では共通しており、情勢分析や運動方針では多々対立することはあったにせよ、旧全学連主流派系の諸組織が大衆団体のセクト的私物化を目論んでは四分五裂を繰り返したのに対し、大衆団体の民主的運営は確保されなければならないという認識では共通点があったと言える。私見であるが、60年安保闘争以降の学生運動において、セクト的利害による大衆運動の分断ほど大きな害毒を流したものはないと考える。)教育大全学闘は「全国全共闘連合」にも参加したが、構改派の立場は、他大学の一部の「全共闘運動」とは異なり、「層としての学生運動」の原則に立った「学生自治会中心主義」であったから、闘争方針はすべて学生大会の決定によったものであり、「全員加盟制の学生自治会は闘争の邪魔になる」などとして「ポツダム自治会反対」などと叫んだりしていたわけではないし、「大学解体」とか「自己否定」とか意味不明のスローガンを掲げていたわけでもない。(ただし、「大学解体」だの「自己否定」だのという言葉は、当時の一種の「流行語」であったから、全学闘系の学生の一部にもそのようなことを言っていた学生がいたことまで否定するものではない。)スト封鎖中、教員の研究室も各クラスの闘争委員によって厳重に自主管理されており、他大学で見られたような研究室荒らしのようなことが行われたわけでもない。教員のなかには研究室が荒らされているのではないかと心配していた人もいたようだが、封鎖解除後、そのようなことがまったくなかったことに感激した人もいたようである。(構改派学生運動には、他派とは異なる学生運動としての矜持があったと言える。)「大学解体」ということから言えば、東京教育大学に関するかぎり、それを行ったのは移転推進派の大学執行部であり、学生は、構改派と民青系では運動方針の相違はあったにせよ、東京教育大学の「解体」を阻止すべく闘い、そして玉砕して行ったのである。これらの点は誤解して欲しくないところである。

(9)おわりに
  いずれにせよ、このような「筑波移転」の結果、高等師範・文理大・東京教育大に連綿と受け継がれてきた文科系学問の伝統は、バッサリと切り捨てられることになった。筑波大学は東京教育大学の多大の犠牲の上に、「片肺飛行」で飛び立ったようなものである。この高等師範・文理大から東京教育大学に至る文科系学問の流れが日本の学術研究の上でいかに重要な役割を果たしてきたかを考えれば、いわゆる「筑波移転」が日本の文科系学問に対して与えた損失は、計り知れないものがあったと言うべきである。あまつさえ、福田学長時代の筑波大学は「世界平和教授アカデミー」との関係を深め、「筑波大学=統一教会系」と噂されるまでに堕落してしまった。(この点は現在では改善されているようである。)まさに「宣揚歌」の歌詞「よし涸れよ濁さんよりは」の逆を行ったわけであり、文科系学問を志望する高校生にとっては、ほとんど魅力のない大学となってしまった。(「宣揚歌」の作詞者大和資雄氏が英文学者となった人であったことと、英文学の教授陣が筑波移転に強硬に反対していたことを合わせて考えると、まったく皮肉な因縁である。)現在、筑波研究学園都市に立ち並ぶ筑波大学の巨大な建造物の数々はいわば東京教育大学の壮大な慰霊碑であるとも言えるであろう。筑波大学キャンパスの地底にはその開設のための犠牲とされた多くの(とりわけ文学部の)東京教育大学教職員、学生の積年の遺恨と怨念が埋められているのである。筑波大学当局者が自らの大学を語る時、枕詞のように「本学は東京教育大学の歴史と伝統を継承し」などと言うのを聞くと気分が悪くなる。そんなことを言うくらいなら「本学は東京教育大学の歴史と伝統をぶち壊し」と正直に語った方がマシである。
  そもそも今日、筑波研究学園都市を構成する他の研究機関を見ても周囲は理系・工業系の研究機関ばかりなのだから、文学部がまったく筑波に魅力を感じなかったのは当たり前の話で、文系の学問の研究環境としては悪すぎる。離れ小島に流されるようなもので、他の機関との共同研究も何もあったものではない。振り返って考えると、そのようなところに東京教育大学を移転させようとしたこと自体が判断の誤りであったと思える。筑波研究学園都市と東京教育大学という組み合わせはどう考えてもミスマッチである。建前はともかく、実質的には教員養成大学のようなものであった東京教育大学を筑波に移転させる意味などまるでない。長年にわたって培われてきた伝統を破壊してしまうだけである。故意に東京教育大学潰しを狙った作戦だとすれば相当な高等戦術だと思うが、政府にそこまで悪辣な深謀遠慮があったとは考えにくい。そのような見方をする人もいないわけではないが、もしそうならその目的は達成されたと言うべきである。日本の近・現代史上、高等師範以来、日本の中等・高等教育を現場で支えてきた東京教育大学を破壊し、まったく別種の新しい大学=筑波大学に作りかえることに成功したわけだから。(「総合大学」という観点からすれば、敷地も規模も拡大し、中身はともかく体裁的には「筑波大学」の方が整ったと言えのは確かだが、「東京教育大学の伝統を守る」という観点からすればその伝統は破壊されたのであり、結果論ではあるが、学生自治会の方針として「移転反対論に反対」を唱えた構改派よりも、当初から「筑波移転反対」を唱えた民青系の方が見通しの点では正しかったと言える面がある。)
  政府は、東京教育大学ではなく、理系・工業系の大学を移転させ、周囲の研究機関と連携させて共同研究を推進し、国の威信をかけて一大科学技術センターを作り上げ、MITにも張りあえるような組織にしようとは考えなかったのだろうか。科学技術立国をめざす日本にとって、その方が余程建設的であったはずである。他大学の名をあげるのは失礼かもしれないが、たとえば東京工業大学や東京農工大学でも移転させてやれば、皆大喜びで移転したのではないだろうか。国は移転させるべき大学の選択を誤ったとしか思えない。馬鹿なことをしたものだ。
  なお、1978年3月31日の東京教育大学の閉学に際し、大学当局は何の記念行事も行おうとしなかった。この時にあたり、当新聞会OB会は、東京教育大学の記憶をせめて後世に伝えようと「東京教育大学新聞縮刷版刊行会」を組織し、文理科大学新聞の戦後復刊第1号から、教育大学新聞の最終号までをまとめた「文理科大学新聞・教育大学新聞縮刷版」を刊行し、大きな反響を呼んだ。当初見込みを上回る売れ行きで増刷が必要となったが、現在でも増刷分の残部が100部弱程度は残っている。興味のある方は当新聞会OB会員の経営する「あずさ書店」から販売されているので、そちらに注文をされれば現在でも入手は可能である。(左は同書外箱表面。クリックで全体外観)
  考えてみれば、新制東京教育大学は30年しかもたず、一方筑波大学は開学以来すでに37年(*)を経過し、移転問題発生当時の関係者は大半が鬼籍に入り、当時は学生であった執筆者である管理人(たまたま筑波移転問題の発生当初から紛争の終末期まで新聞会員として在学していた)もいわゆる高齢者の仲間入りをしている。当時の事情を知る者は減少し、しかもネット上では何も知らない部外者が知ったかぶりをしてデタラメな記述を垂れ流している。このような状況であるので、管理人の記憶の薄れないうちに、出来るだけ正確に当時のありさまを記述しようと試みた次第である。
(*)このページは2010年4月10日、当サイトに新規に追加したものであり、「37年」とはその時点でのものである。


(参考ページ案内)
  上記解説はあくまで管理人から見た単なる概略にすぎず、移転問題の発生とその後の学内抗争等について、詳しく述べているわけではない。東京教育大学の筑波移転問題について、当サイトには以下のようなページが用意されているので、詳細についてはこれらのページを参照されたい。


東京教育大学新聞会OB会