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[解題] 武藤一羊氏（当時・世界平和運動研究会会員）が、全日本学生新聞連盟書記局発行の「連盟通信No.307」（1966.9.1）に寄稿された論文。
[本文]
1960年以来の日本ほど「平和運動論」がにぎやかに論議された国はほかにないと言っても言いすぎではない。周知のようにそれは、その年あたりから表面化した原水禁運動の内部危機―これは中ソ論争を国際的背景とする運動の組織的分裂の危機でもあった―によって触発された論争であり、表面的にはそれは「いかなる核実験にも反対する」という60年までの日本の原水禁運動の主要モチーフ―これを日本的平和主義と呼ぶこともできるだろう―と、平和運動を反帝民族闘争に帰着させようとする日本共産党＝中国の路線とのあいだの争いであった。この論争は1965年の今日どこへいってしまったのか？ 論争はたしかにそのあとに原水協と原水禁国民会議というふたつの組織をのこしていった。しかし運動論争の波が引いていったかにみえる今日、われわれは、この数年間対立してきた主張のどちらか一方に軍配をあげることでは片付かない問題、むしろ論争そのものからこぼれ落ちた問題に正面から向きあっている。それはベトナム戦争とそれが与えるインパクトにほかならない。
いまわれわれはひとつの新しい問題状況のなかに立っている。ベトナム戦争の深刻化が、（1）民族解放革命、（2）アメリカ合衆国による新しいタイプの植民地戦争、（3）対社会主義国戦争、（4）米中戦争ひいては世界熱核戦争の危険という戦争と平和の問題の多様な側面を、ひとつの具体的な戦争状況のなかに解きがたく結びつけてしまったという問題状況である。ベトナム戦争にいかに対処するのかということをのぞいて現在の平和運動が考えられないとすれば、いまわれわれは、平和運動の道理が、どうしてこれらの多様な諸側面に全面的に対応できるのかという冷厳な現実自身の要請の前に立っているのだといわなければならない。ベトナムはまさしく、戦争の性格の右の諸側面の代表するすべての課題―民族解放戦争と植民地戦争、異なる社会体制をもつ国家間の平和共存、世界熱核戦争の防止など―を同時に解きうる立場と視点を運動に要求しているのである。数年来の論争における双方の主張が、これらの諸契機のそれぞれを一面的に代表しているにすぎないこと、たとえば民族解放闘争の支援の強調だけでは、ベトナムのはらむ全世界的危機をとらええないし、また「いかなる核実験にも反対」というスローガンで象徴されるかぎりでの「日本的平和主義」が民族解放闘争を位置づける視点を欠いていたとすれば、それはベトナムを本質的には素通りするほかはないということ―ベトナムはこれらのことを。急速にあかるみに出した。いわばそれは論争全体の歴史的限界をわれわれにさし示したのであった。
このような問題状況は日本の平和運動だけに固有のものではない。それはソ連、中国を含む社会主義世界の今日の世界と人類に対する責任の負い方ーその政策とモラルーをきびしい試練にたたせるとともに、世界平和評議会をはじめとする戦後の伝統的平和運動に、その伝統的立場の固守以上の何ものかを要求する圧力として働いている。伝統的平和運動は米ソ対立を軸とする戦後の冷戦への対応として生れ、その後、50年代後半から核兵器による人類絶滅戦争の防止という課題を自己の体内に定着させるところまでは、情勢のインパクトを比較的順調にとりいれつつ成長した。しかし世界平和運動はベトナム戦争によっていまあきらかにもう一段新しい立場に登ることを要求されている。いいかえれば、日本の運動をもふくめて、世界の平和勢力はひとつの新しい国際主義の思想と行動を必要としているのである。そしてしかるべき軍事援助と外交的事大主義を折衷するソ連の態度も、核開発と米中戦争の「宿命」への準備によって対応しようとする中国の立場も、ともに新しい事態への全面的対応のカナメとしての今日の国際主義にたどりついていないように思われる。そして世界平和評議会は、このような中ソの闘争の（あるいは妥協の）場としての地位から容易には抜けだせそうもない。伝統的平和勢力の分岐は、60年以来の日本における原水禁運動の論争と同一の歴史的水準、限界の内部にとどまっているといわなければならない。
新しい国際主義の萌芽はむしろアメリカの学生を中心とするニューレフトの反戦闘争と、ベトナム人民の闘争を自国の反ファッショ闘争の延長と位置づけるイタリアの平和運動の行動のなかにみいだされると私は思う。前者は運動の政治水準としてはまだ成熟した運動ではない。しかし、ランチ・カウンター座りこみの非暴力直接行動からはじまる市民権闘争のなかで黒人大学の間に根づいていったこの新しいラディカルな運動は、その視野をそのまま世界にひろげてゆき、ベトナム戦争を、ベトナム人民との連帯と戦争反対・平和という二重の次元で、みごとに思想的にからめとっていたのである。「べ平連」の招待で最近来日し、北海道から沖縄まで全国縦断講演旅行をおこなった市民権運動の黒人指導者ラルフ・フェザーストンは、この過程を「黒人の市民権のための運動は、あらゆるところにいる人間の人権のための運動に発展した」と言いあらわした。フェザーストンとともにこの旅行に加わったボストン大学の教授でニューレフトのスポークスマンであるハワード・ジンは、「市民権運動はそれまで眼にみえなかった（インヴィジブル）人びとを眼にみえる（ヴィジブル）人びとにかえた」ことを指摘し、こうしてベトナムやアジアの人民ーこれは米国の白人にとっては一般に「眼にみえない人びと」であったーにたいする米国軍隊の残虐行為を、まさに人間にたいする残虐行為として把握することができるようになったとのべることによって、今日の米国におけるベトナム反戦運動の国際主義のエトスを解明する。アメリカのニューレフトにあってはラディカルな人間主義が、国際主義をささえるのである。
ところでわが国の場合、戦争体験・原爆体験・平和憲法意識の諸要素をミックスした戦後日本イデオロギーとしての日本的平和主義は、今日の戦争と平和の課題に全面的に応える新しい国際主義の足場となりうるだろうか？ 今日の日本のわれわれにとって最大の問題はこれである。これはある意味では日本の戦後全体に投げかけられる問いであり、与えられたスペースではとうてい解明することはできない。だが問題の輪郭は今ではかなりあきらかになっている。その輪郭のいくつかの点をピンでとめてみる必要があるだろう。
| 一、 | 戦争体験・原爆体験を基礎とする日本的平和主義は、戦争の被害体験として平和運動の原動力であったし、根源的・普遍的な人間的体験として、それは国際主義への通路をもっていた。（原水禁運動が「世界大会」として始まったことは偶然ではない。） |
| 二、 | だがそれは戦後民主主義がそうであったように、あるあいまいさ、不透明さを持っていた。すなわち、即時的体験が、そのままに政策に直結させられ、戦争体験が戦争認識へと結晶させられなかった。このことは時間がたつにつれて、一方では平和意識をスローガン的な「たてまえ」に転化し、他方では戦争体験を体験者の「昔語り」に転化させていった。こうして戦後民主主義全体、とくに平和運動の土壌は、独占支配の強化・確立とともにイデオロギー的風化・浸蝕作用をいちじるしくこうむった。 |
| 三、 | この過程はしかし、支配階級側が悪化した外的環境に強制されて（1960年の岸内閣のように）、平和・民主主義意識への正面攻撃を周期的にかけ、相対的にまだかなりの厚みをもつ戦後民主主義のただただ顕在化させてきたという事情によって、かえっておおいかくされてきた。 |
| 四、 | この間戦争体験はもっぱら被害者体験として「たてまえ化」され、加害者体験との矛盾―その矛盾から生じる戦争認識―を素通りした。日韓をとらまえる思想的地点には戦後平和運動は、その最良のときですら、のびえなかった。 |
| 五、 | この間戦争体験はもっぱら被害者体験として「たてまえ化」され、加害者体験との矛盾―その矛盾から生じる戦争認識―を素通りした。日韓をとらまえる思想的地点には戦後平和運動は、その最良のときですら、のびえなかった。 |