（注）1969年5月23日、筑波移転反対派の教官113名が、渋谷・山手教会おいて、「本学の新生を期する会」討論集会を開いた。これはこの集会で文学部（西洋史学）弓削達教授が行なった報告。
筑波移転問題に端を発した本学の異常事態は既に一年を経過しようとしている。この間、本学の研究・教育の機能はほとんど停止、または半身不随の状態にあり、入学試験の中止・大量留年など、前例のない事態を惹き起こしただけでなく、去る二月二十八日の機動隊導入、それに続く大学構内への学生の入構に対する禁止ないしは厳しい制限の措置（ロックアウトと検問体制）など、日本の大学史上その例を見ない異常措置が既に三か月にわたって行なわれている。しかも今に至るも解決の目途も立たず、また自らの個人的責任においてこのような措置をとった宮島学長事務取扱は異常措置解決のための何らの提案も積極的姿勢も示していない。
他方、治安対策的な立場から「大学紛争」を解決することを目的とする中教審答申（四月三十日）に基づいて、政府・自民党は強権による教官の排除、学部の廃止、大学廃校にまで及ぶ措置を検討しつつ、大学立法を今次国会で実現し、大学への介入を企図している。五月一日の毎日新聞が、筑波研究学園都市に建設される大学を、中教審答申のモデル大学として「中教審大学」と否定的に解説を加えたことに示されるように、大学内の一部（「発展期成会」）で作成された「筑波大学ビジョン」（一月十九日、四月五日、五月十日）なるものは、中教審答申、大学立法とその方向と性格において酷似していることは、世間周知の事実である。
われわれの多くは、意識の立ち遅れている者も含めて、この「筑波ビジョン」によって、筑波移転がなぜ「強行移転」にならざるを得なかったかの真の理由を悟らされた。すなわち「筑波移転」は単なる本学の空間的移動ないし物理的拡大の問題ではないこと、それは中教審答申を踏まえた、大学立法において明確にされてきた政府の文教政策を先取りした本学の質的変化の問題に他ならないことが、今や充分に認識されるに至ったのである。しかし同時に「筑波強行移転」を惹起し、それを許したのは、正にわれわれ自身をも含めての本学の体質であることを思えば、問われているのは正にこの本学の体質そのものであることを知らねばならない。さらに進んで、問われている本学の体質とは実は日本の大学一般の体質にも共通する本質をもつものであるから、今筑波問題においてわれわれの問われているのは、今日の社会における大学の存立の意味とその機能、大学のあり方と学問研究そのものの意味と目的の問題であると言わねばならない。
このようにして、「強行移転」を批判するものは、強行の手続きだけでなく、一方では筑波研究学園都市構想そのものの本質と、他方では、今日における大学の客観的な社会的機能と学問の意味の問題とに、否応なしに目を向けざるを得なくなっている。そして、この問題こそ長期にわたる闘争において学生諸君が提起してやまない問題であった。学生諸君は、筑波研究学園都市構想なるものが国家独占資本に有用な科学技術の飛躍的革新と、国家独占資本に有用な知識的・技術的労働力の大量生産とに奉仕する高次の産学協同を実現するためのものであり、筑波移転とは、この目的に向けての本学の改変であることを指摘し、叫び続けて来た。学生諸君の問題提起はそれにとどまってはいない。根源的には、今日の大学と学問がもつ社会的な客観的機能を問題としているのである。
学生諸君は問う。今日の大学も学問も社会の動きに超然たる「象牙の塔」における純粋真理の探究などではなくて、知ると知らざるとにかかわらず、あるいは好むと好まざるとにかかわらず、体制への奉仕に機能しているのではないか。大学の自治といい、学問の自由というも、それはまったく幻想的欺瞞であって、全体としては無害化されているではないか。教官たちは自ら大学の自治や学問の自由の担い手だと称しながら、実はこの幻想的欺瞞に対する完全な無自覚によって真の自治と自由のための闘いに立ち上がることをせず、あるいは自ら積極的に体制ベッタリの存在に転化し、全体としては人民に敵対する非人間的な行為に身を委ねているではないか。先生たちは、そのような存在に堕している自己を批判し、そのような自己を否定し、自らが研究労働者であるという意識へと媒介されて、真に人民に奉仕する人間的な研究・教育実践に挺身すべきではないか、と。
われわれ教官は学生諸君に答えた。筑波の本質はわれわれも知っている。しかし、そのような本質論では現実に進行しつつある資本の論理の貫徹を阻止することはできない、と。学生諸君は追及する。そうではない。それは先生たちが頭で知っていながら、それが単なる理論のお遊びに終わり、真剣に自分の問題として受けとめられなかったからだ。われわれ学生は既に現在の大学において資本の論理の貫徹過程に身をさらすことが、いかに非人間的な苦しみであるかということを身をもって体験しているのだ。いわばわれわれは集中的に矛盾の現れる場に身をさらされているのであって、正にそのことがわれわれをしてやむにやまれず立ち上がらせたのだ。このことが先生たちにわからないのは、先生たちが幻想的な大学の自治と学問の自由の上にあぐらをかき、見事に体制によって去勢され飼い馴らされ、学生に対する抑圧者・加害者の側に立っているからだ、と。そして彼らは要求する。先生たちは加害者たる自分に気づき、加害者たることをやめるべきだ。そのためにはまず自らがその有用労働を資本によって利用され、搾取され、一方的に体制に奉仕させられているところの研究労働者、教育労働者、管理労働者であるという自覚にたつべきだ。そして、その立場で筑波に反対するばかりか、現在の大学のあり方そのものに反対する闘いに立ち上がるべきだ、と。
こういった問題提起と批判と要求の立場から、学生諸君は、文学部教授会の「移転反対派」の闘い方にも鋭い批判をつきつけてきた。彼らはいう。ツー・キャンパス論で闘った文学部教授会の路線は、本質論で闘わなかったという根本的な誤りからくる破産を運命づけられていたばかりか、それは初めから絶対に負ける闘い方だったのだ。なぜなら、第一に個別科学の利己主義的利害という見地から対応した文学部教授会の闘いは筑波推進派と全く同じ次元での対応であって、国家独占資本の力を背景にして個別利害を餌にした筑波構想に絶対に勝てるはずがない。第二に、手続き論（6.10 etc.）の土俵での抵抗も手続き民主主義あるいは多数決民主主義が独占資本への奉仕という客観的機能を現にもっていることを見落とした誤りで負けることが初めからわかっている闘い方だったのだと。今日、教官内の移転賛成派が数において優位を占めている事情や、手続き的な合法性を装いつつ（3.8綿貫鑑定書）強行された2.28機動隊導入はこうした学生諸君の批判を事実をもって証明したことになったのである。
そればかりか、今や「発展期成会」の「筑波大学ビジョン」において学生諸君の指摘し続けたところの、そしてわれわれも深い危惧の念をもって見守ってきたところの本質に関する物的証拠が与えられるに至った。この「筑波大学ビジョン」の本質をより的確に把握するために、筑波研究学園都市構想の生まれた歴史的背景が、この「ビジョン」のなかに如何なる刻印を与えているかを考察してみよう。
第二次大戦後の政府の文教政策の引き返し点が一九五三年の池田・ロバートソン会談に求められることは明かであるが、そこを原点とする反動的文教政策は、一九五四年の教育二法案、五六年の教育委員会の任命制への転化、五八年の中等教育以下の教員への勤務評定と着々と進められた。この反動文教政策が大学にまで手を触れるに至ったのは、一九六〇年初めにおける池田内閣の所得倍増計画を直接の契機とするものであった。この所得倍増計画の延長線上に六二年十一月五日文部省発表の「日本の成長と教育－教育の展開と経済の発達－」と題する「教育白書」が現れたのである。この白書は、経済成長のための人作り政策に発する教育投資論で貫かれたものであって、教育の問題を経済成長の視点から見るという極めて非教育的視角から論ぜられたものであった。ここには人間形成は経済成長と物質的福祉に奉仕すべきもの、人間は物の増殖のためにあるという発想が臆面もなく語られていた。確かに現実は正に人間は物のために存在していた。白書はこの事実の肯定の上に立ってその事実の一層の能率化を図る教育論を展開したのである。この肯定された事実は近代社会における人間性の問題そのものであって、教育はこの問題性の明確な意識の上に立って、如何にして人間の主体性を復権するかということこそ、その中心的課題とすべきであるにもかかわらず、白書は反対に人間の主体性を如何に能率的に殺すかを論じたのである。教育の名の下における人殺しが主張されたのである。資本にとっての有用性こそ教育の価値を測る尺度であることが、この時文部省によって公に宣言されたわけであった。この教育白書の発表された翌年一九六三年一月には早くもこの線に沿って中教審の答申「大学教育の改善の答申」が出され、大学の種別化・複線化が打ち出された。そしてこの一九六二年から一九六三年にかけて第一次大管法闘争が闘われたことは記憶に新しいところであろう。そして筑波学園都市構想が閣議了解となったのはこの全く同じ時期六三年九月であり、六三年五月には本学への勧誘がなされたのであった。
今日激しく大学闘争を闘っている学生諸君は正にこの反動的文教政策の進展の中で初等・中等教育を受けた諸君であり、彼らは自分の人間性の復権のためではない人殺し教育を受け、「教育投資」された「人作り生産設備」によって生産される商品と化したことを、その肌で体験してきた筈である。しかもその仕上げ的体験である受験勉強は、彼らの体験の最後ではなかった。大学でも彼らは自分のためのものではない学習と研究に追われ、知的労働力商品として生産されつつあることを一層はっきり悟らざるを得なかったのであろう。こうして彼らにおける人間と学習・研究の分離・疎外は彼らに変革の意志を植えつけていったのであろう。現在の学生諸君の闘争は従ってまさに人間解放のための反乱として強く意識され、革命への展望に帰結されざるを得ないのである。ところで、こうした歴史的背景のもとで生まれた「筑波研究学園都市」の推進的イデオローグによって作られた「筑波大学ビジョン」が「人作り政策」のための教育投資論の発想をそのまま受けついでいるのは当然と言えば当然と言えるだろう。この角度から見た場合の「筑波ビジョン」の問題点を次に列挙しておこう。
第一 「実社会の要求に応える」即ち「高度産業社会」にふさわしい大学という「筑波大学」の基本的理念は技術革新のための科学技術政策に奉仕する大学という意味であることは明かであるが、こうした「筑波大学」の基本的性格に応じて大量の学生を送り出すことが使命とされている。
第二 こうした基本的性格がある以上、学生あるいは研究者における人間と学習・研究の分離・疎外は必然であるのに「筑波ビジョン」は「人間性の喪失」や「人間的愛情や理性が失われた」ことの原因を考えることなく、今日の「学生運動」をあたかも「人間性の喪失」の顕れの如く捉える。このように「疎外」の真の原因を問うことなしにことばの上でだけ「人間性の回復と創造」を図るなどと言っているのは、おためごかしのキレイゴトにすぎない。
第三 「政治活動禁止」はそこから生ずる論理的帰結である。それは今日の体制内において大学が果たしている客観的機能と役割そのものを問題にすることを抑えようとするものである。それは現在の学生の最も根源的な問いを抑圧するものであり、学生の人間解放運動の禁止であり、大学の内発的革新の根源を切除しようとするものと言わねばならない。
第四 「筑波大学」の基本的性格から研究と教育の関係の捉え方に見落とし得ない偏りが現れてくる。技術革新によって出現する高度産業社会の一層の発展に奉仕するという目的から、この目的にかなった研究に重点がおかれ、教育は副次的な地位を占め、「実社会の要求に応えて高度の知識と技術」を教え込むという所に力点がおかれている。そのため人間性の回復という全人的な教育はあとからつけ足さざるを得ない破目に陥っている。大学にあっては教育と研究を不可分の統一として捉える視点が必要だが、それは「筑波大学」の基本的性格では望み得べくもないのである。「研究と教育とを一体とした場あるいは設備を作る」といっているが、両者を体系的統一として捉える視点は初めから欠如している。
第五 研究・教育と管理の捉え方に偏りが現れてくる。そこには教官を研究・教育に専念させるという、研究者として誰しもそうありたいような原則がうたわれているが、この原則そのものは実は教官が自分の学問の意味やその社会的機能について考える視野を遮断するという目的に真に適合的であるといわねばならない。しかもこうして教官から取り上げた管理（学生の厚生補導も含めて）運営の責任をトップに吸い上げようとするのである。これが「強力な責任体制」あるいは「副学長制」の意味に他ならない。「大学一本の自治体制」といわれるが、その自治の担い手はこのトップなのである。学部制・講座制が問われているその本来の問題性の故ではない。
＊ ＊ ＊
以上で現在の問題状況はほぼ明らかであろう。
筑波移転問題は単なる空間的移動ないしは物理的拡大の問題ではなく、本学の質的転化の問題である。その転化の方向は政府の科学技術政策に沿った方向であり、その露払い、あるいはテストドライバー的役割を果たそうというのであり、この質的転化によって技術革新の旗手となり、高度産業社会発展の推進者たろうというのである。この方向はすでに現在の大学において現実となりつつあるが、それが生み出している人殺し的教育の状況に対する無知、あるいは倫理的無感覚によって、それを飛躍的に拡大再生産しようというのである。われわれはこうした方向に断固反対し、またそれへの加担を絶対に拒否しなければならない。
もちろん、個別諸科学の諸分野における研究の進展は叡知をしぼって図らねばならない。しかしながらそれは人間の人間としての正しい生き方を殺す方法によってはならない。
しかし、ひるがえって、本学の今日までのあり方がそのまま存続すればよい、移転さえしなければよい、残ればよい、などというものではない。「強行移転」を生み出すような体質がそこにあり、更には「筑波大学」と本質的には異ならないような大学のあり方とその社会的機能が、すでにそこには見られる。学生諸君はそれこそ問題としているのである。従って、本学の混迷を根本的に解決するためには、そのような大学の今日のあり方そのものに対する根底的な批判と、われわれ自身を含めた大学人全体の深い反省がなければならない。
今日ロックアウト下において「強行移転」が着々と進められている状況下において、筑波研究学園都市構想を拒否すると同時に、本学のあり方そのものに対する根底的な批判と自己反省を遂行するというきわめて困難な課題の前にわれわれは立たされている。われわれはこの困難な課題を果たすために、本学のあるべき大学の理念と姿について徹底的な討論をまき起こす一大運動を起こさなければならない。この運動に積極的に参加することによって、今日の大学人としての自己を批判し、「筑波」を拒否し、本学の新生のために挺身する強固な主体を形成してゆくべきだと考える。
われわれ有志はこうした基本線に従って、数か月に亘って研究を進めてきたが、その研究運動は教官層に限られていたという致命的欠陥をもっていた。学生・院生・助手等の若手研究者の主体的に参加する運動でなくてはこの種の運動の将来性はない。それら若手研究者の主体的参加と、その批判的創造精神こそが、本学の「新生」のための保障だからである。