まず日本陸軍の建軍の過程であるが、封建割拠体制から中央集権国家の近代的軍隊を創設するにあたっては多くの紆余曲折があった。戊辰戦争中の明治新政府は、さしあたり各藩の軍隊を利用せざるをえなかった。慶応４年の陸軍編成法では各藩から石高に応じて兵、指揮官を一定数出すようになっており、江戸幕府の軍役体制とさしてかわりのないものだった。また、士官の養成も重要な課題であり、慶応４年陸軍兵学校を設置、明治２年には大阪兵学寮を設置して陸軍兵学校を吸収、さらにこれを陸軍兵学寮と改称するなど紆余曲折を経た。明治３年の常備兵編成法は各藩の兵制の規格統一をはかったものであるが、各藩に依存した兵制の整備はうまく行かなかった。廃藩置県を前にして薩長土３藩の藩兵を基礎に構築された御親兵によってようやく国軍の基礎が築かれた。同年東京、大阪、鎮西、東北の４鎮台が置かれたが、これらも各藩の兵をあてたものにすぎなかった。軍政面では明治５年にそれまでの兵部省にかわって陸海軍省が設置され、明治６年、山県有朋の努力により徴兵制が施行されることとなった。それに伴い軍制も全国を６軍管に分割し、６鎮台をおくように変更された。

　ところで、帝国陸軍創設期における軍の反乱事件に「竹橋事件」がある。明治１１年、西南戦争の論功行賞の遅れと俸給の減額に反発した近衛砲兵大隊の下士官が上官を殺害して起こした暴動だが、このような軍の反乱事件としては昭和期の二・二六事件とならぶものである。もっと研究されてしかるべき事件であるが、この事件は史料の制約などから、今日に至るもあまりはっきりしたことは分からない。わずかに松下芳男が「陸海軍騒動史」で考察を加えたのにはじまり、近年ではノンフィクション作家澤地久枝が「火はわが胸中にあり」で取り上げているくらいである。さまざまな障害を乗り越えて、国軍は建設されていったわけであるが、明治１５年の「軍人勅諭」をもって明治陸軍はその基礎を確立したとみなされよう。

　明治１１年参謀本部が設置され、さらに明治２６年には海軍軍令部が独立、戦時大本営条例が制定された。ここで海軍軍令部長は戦時には参謀総長の下に入ることとされたが、のちのち問題となる陸海の対立の萌芽となった。明治２１年には６鎮台が廃止され師団編成となり、翌２２年には徴兵制が大改訂され、兵役区分が常備兵役、後備兵役、補充兵役、国民兵役などと整備され、内乱鎮圧部隊としての性格から外征軍へと脱皮するに至った。　外征軍としての帝国陸軍の真価が問われたのが明治２７，８年の日清戦争である。この戦争の時点では、陸海軍の作戦は参謀総長のもとに統合され、また、総理大臣伊藤博文も大本営に列して指揮を執り、のちの軍と政府の分離などという現象もなく、円滑な戦争指導が実現していた。明治憲法における「統帥権の独立」の不備などというものは、明治の元勲たちがまだ存在していた時点では表面化することはなかった。

　日清戦争後の「三国干渉」を契機として、ロシアとの戦争が予想される状態となり、「臥薪嘗胆」を合言葉に兵力の整備、兵器の改善、軍人教育の充実が図られていった。師団の増設により、陸軍兵力はこの間に約２倍となり、明治３０年にはのちの三八式歩兵銃の原型となる三十年式小銃が制定された。軍人教育の面では陸軍幼年学校の増設、陸軍士官学校、陸軍大学校の拡充が進められ、明治３１年には新たに教育総監部が設置された。教育総監部は当初は陸軍大臣の管轄下にあったが、明治３３年には教育総監は天皇に直隷することとなり、いわゆる陸軍三長官制度（陸軍大臣、参謀総長、教育総監）が確立した。

　日露戦争を前にした明治３６年、同２６年制定の戦時大本営条例は陸主海従だとの海軍からの批判があり、参謀総長と軍令部長を同格のものとする改正が行われた。同時に両軍の連携を確保するため軍事参議院条例が定められたが、事実上有名無実な存在となった。日露戦争の経過については割愛するが、この戦争においても政戦両略の一致、陸海の協調は確保され、辛うじて勝利のうちに収束させることが出来た。また、この戦争の際、兵力の不足が痛感された結果、戦後も軍備は拡張された。兵器の改善も進められ、明治３８年には三八式歩兵銃、三八式野砲、三八式機関銃が制定された。これらは一部改良を加えられ太平洋戦争期まで使用されることになる。太平洋戦争期においてはすでに時代遅れであったが、当時としては完成度の高い兵器であった。

　しかし日露戦争後の軍事費の圧迫は、国防方針を確立して軍事と経済のバランスを確保する必要があるとの考えを生み、明治４０年、最初の帝国国防方針が制定されるに至った。この国防方針は、「帝国ノ国防はハ攻勢をヲ以テ本領トス」とし、想定敵国を「露国ヲ第一」とした。一方、日露戦争後は従来の長州閥の領袖の高齢化により、彼らによって保たれてきた軍事と政治のバランスが壊れ始めた時期でもあった。そして第一次世界大戦のどさくさにまぎれた対華二十一箇条要求に見られるように、政府首脳からも高度の政治的判断力が失われつつあった。また、大戦末期から大戦後にかけて行われたシベリア出兵も諸外国の不信を買っただけに終わった。大正８年には、帝国国防方針の第一次改訂が行われ、想定敵国が露・米・支とされた。さらに大正１２年の第二次改訂ではアメリカを第一の想定敵国とするに至った。

　一方大戦後は世界的な軍縮の機運と予算上の要求、また総力戦への対応などの面から、一方で軍縮を進めつつ、他方で装備の近代化が推進されることになった。大正１１年山梨陸相の下で行われた軍縮を山梨軍縮と称する。大正１４年には宇垣陸相のもとでいわゆる宇垣軍縮が行われた。四個師団を廃止する一方で、戦車隊と航空兵科が新設された。戦車の発達は遅れたが、航空の面では八八式偵察機、九一式戦闘機などの傑作機も誕生し、世界の進歩から取り残されることを免れた。

　当時長州閥は事実上勢力を失っていたにもかかわらず、軍縮を長州閥の専横とみてこれに対抗すべく陸軍大学校出身者による横断的な派閥が形成されるようになる。この派閥は多分に下克上的な要素を含み、また、政治に強く干渉するようになって昭和期の軍閥の専横への道をひらくことになる。

　昭和６年の満州事変は、まったく政府を無視し、また軍の統制をも無視した関東軍一部参謀の陰謀によって起こされたもので、その後の陸軍における下克上的様相の先例を開くことになる。こうして日本は破局への道を歩み始めることとなった。満州事変で一躍ヒーローとなった石原莞爾も自ら開いた先例によって足をすくわれることになり、日中戦争の泥沼化を阻むことは出来なかった。