平成１５年度から、高等学校で新教科「情報」が実施されることになったので、この問題について考えてみよう。

　教科「情報」は、科目「情報Ａ」、「情報Ｂ」、「情報Ｃ」から構成されている。「情報Ａ」は情報の活用能力を、「情報Ｂ」は情報の科学的理解を、「情報Ｃ」は情報社会に参画する態度を主たる内容とする。そしてこれらのうちいずれか１科目（２単位）をいずれかの学年で修得させることになっている。

　パーソナルコンピュータおよびインターネットの爆発的普及が、このような教科の導入を企図させる要因となったことは十分に理解できることであるが、学校の「教科」としてこのような問題を取り扱うのにはかなりの疑問がある。

　現実の問題として、パーソナルコンピュータの普及、インターネットの爆発的普及は、米Microsoft社のOSであるWindowsの市場独占と深い関わりがあり、Windowsを度外視してはこのような教育そのものが成り立たないということがある。

　米Microsoft社の営業戦略は、外から見る限り、業界の対抗馬をすべて潰せというものであり、インターネット普及の初期に一躍時代の寵児となったNetscape Communicationsが、一気に転落の憂き目を見、また、日本語ワープロの世界でその地位を着実に固めてきた「一太郎」のジャストシステムも、市販のPC への搭載にあれこれ条件をつけたMicrosoftの横車によって着実にシェアを落とし、転落への道を歩んでいる。

　このようにPCをめぐる市場の現実は、決して好ましいものではなく、オープンな市場の環境がない条件のもとで、「情報」教育を推進するとすれば、それは、Microsoftの市場独占を一層推進するものとして作用するであろう。 それが、終局的にどのような状態をもたらすものであるか、想像するだに恐ろしいことである。

　現に、教科「情報」の実施以前の状態においてすら、行政が文書をWordファイルやExcelファイル、あるいはAccessファイルでの提出を義務づけたり、また「情報」の教員研修で取り扱われる素材もMicrosoftのソフトウエア一辺倒であり、しかもそれを疑問ともしない風潮が生み出されている。

　広く社会性を持ち、誰もが利用するものが、一企業の独占物であっていいはずがないが、事実上そのような現実がある。そしてこのような現実を利用して、Microsoftはさらに一層市場の独占を目論んでいると思われる。Microsoftの部外者の作成したアプリケーションにも、Windowsの安定性の確保のためなどと称して、Microsoftが認証を与えるような状況になったらどうするのだろうか。そして、そのようなことは決して考えられないことではない。

　私自身は、一般的な顧客がWindowsを利用するのは何ら問題ないとしても、学校のような公共的な場において、Windowsの普及とその使用を前提としたような教育は行うべきでないと考える。しかし、現実に学校に導入されるPCはすべてWindowsを搭載したIBM PC/AT互換機である。

　ハードウェアがIBM PC/AT互換機であることには問題はないと思う。なぜなら、IBM PC/AT互換機は、今日ではIBMの独占物ではなく、「オープン・アーキテクチャー」として互換機の製造が容認された、事実上の世界標準になっているからである。しかし、MicrosoftのWindowsはそうではない。Windowsのソースコードは公開されているわけではなく、Windows用のアプリケーションを作成するにしても、Microsoftだけが有利なようになっている。

　「情報」教育はMicrosoftやWindowsを前提としない教育であって欲しいと思うわけであるが、ユーザの「使いやすさ」という観点から見ると、さまざまなOSのなかでもWindowsの使いやすさは抜群であるというのが事実であるから、ここに矛盾があるわけである。

　しかし、「使いやすい」というのは、「全自動カメラ」が「使いやすい」というのと同じで、Windowsは一種のブラックボックスであるから、その設定ファイルの内容などはユーザにはほとんど理解しがたいものでしかない。そのようなことで、真の意味でPCを使いこなすことの出来るような人間を育成できるはずがなく、Windowsを使った情報教育はWindowsの奴隷を育成するだけであろう。

　百歩譲って仮にWindowsの使用を是認するとしても、問題がないわけではない。「情報」教育はWebの利用などもその内容に含まれ、この場合Webページの作成なども取り扱うことになる。しかしMicrosoftのInternet Explorerは本来のHTMLの文法に存在しない独自拡張を行っており、Internet Explorerを利用しながらWebページの作成の学習など行えば、生徒は当然HTMLの文法になくても、独自拡張を利用したページを作成しようとするだろう。Internet Explorerで正常に見えればそれで良いというような態度を育成しかねないことは問題である。ことはOSだけの問題ではなく、インターネットの世界の秩序の問題でもあるからだ。

　また電子メールの送受信なども学習内容に含まれてくるが、MicrosoftのメールソフトOutlook Expressにおいては、メール作成のデフォルトの設定がHTMLになっており、電子メールの基本原則はテキストであるというインターネットの世界での共通理解が無視されている。さらにOffice付属のOutlookに至っては、rtf（リッチテキスト）ファイルなるものが標準仕様となっており、一般の人がOutlookから送信されたメールを受信すると、winmail.datなる余計な添付ファイルが付いてくるという困った仕様になっている。それほどまでにMicrosoftないしWindowsはインターネットの世界の横紙破りであり、問題点が多いということである。

　Windowsには学校で取り扱うにはあまりに問題がありすぎるが、ではそれにかわるべきものというと、現在ではそれに近いものとしてオープンなOSであるLinuxがあるだろう。ユーザがそれほど多いわけではなく、またWindowsほど使いやすいとはいえない問題があるが、すくなくともコンピュータの「学習」という点では、Windowsを使う場合と比べて、学習すべき多くの内容があると言えると思う。

　個人的には「情報」を取り巻く環境は「学校」という場で扱うほど成熟していないと考えるし、このような教科を設定すること自体、教育行政当局が社会現象に振り回され、教育の本質を見失った結果であると思われる。しかし、平成１５年度からはスタートしてしまうという現実があり、「情報」の基礎をしっかり押さえ、MicrosoftやWindows一辺倒にならないような注意が必要であるだろう。