国際社会におけるアメリカの圧倒的優位は50年代末期から顕在化したドル危機とEECの挑戦によって徐々に崩壊をはじめた。このような一般的情勢を背景に始められたアメリカのベトナム侵略は、国家と独占の癒着をますます強め、広範な中間階層の生活を圧迫し彼らの不安を増長した。生活様式と思考における画一主義は、いまだ根強く残っているとはいえ、人間否定の論理として若い世代に敏感に認識され、アメリカの駄々っ子といわれるビートニクスを生み出した。それはいわば無方向な反逆として、建設的な意図をもったものではなかったが、黒人解放運動やベトナム侵略戦争などと結びつけられて若い世代に認識されるにおよび、広範な若人をアメリカ社会の矛盾を克服せんとする建設的な実践に向かわせた。
些末主義と多元的因果論に毒されたアメリカ社会科学は、学生たちに的確な現状分析の展望を与えることはできなかった。
彼らは、ベトナム侵略やニグロ虐待の生まれる根拠を説明してくれる論理を求め、さまざまな方向に向かった。それは、カミュやポール・グッドマン、ボブ・ディラン、あるいはW.B.E.デュボイスであり、あるいはC.ライト・ミルズ等であった。
しかし、アメリカという反共ヒステリー国家に住む学生たちは、多くの場合、マルクスを求めようとはしなかった。むしろ彼らは、「非共産主義者」をもって誇りとする。たとえばSNCC（学生非暴力調整委員会）のジミー・ギャレットは次のように言ったという。
「共産主義者かね。彼らは空っぽな人間なんだ。空っぽなのだ。彼らは例によって古臭い考えと官僚主義で頭が一杯なのだ。…我々が彼等と一緒になると、アカが死んで人間が生き返る。彼らが我々を転覆するどころか、我々が彼らを転覆するのだ」と。
労働組合は政府に癒着し、戦争挑発政策に多くの場合協力的であり、一部を除いては何ら反対の意思表示をしていない。アメリカ的個人主義の悪しき一面は非行動を助長した。大衆は支配者にとって扱いやすい存在だったのだ。しかし、学生は全国各地でそのような状況を乗りこえた。彼らは絶対数からすれば明らかに少数派である。統一的な行動としては、SDS（民主的社会のための学生同盟）の呼びかけた昨年4月17日のワシントン行進が25,000人動員して反戦運動史上最大のものであるということは、デモ慣れした我々には一見奇異な印象を与えるかもしれない。アメリカの平和運動は、絶対数から見る限り、明らかに少数派の運動なのだ。しかし、その少数派が、少数の少数派から、多数の少数派へと発展し、統一的な行動が展望されているところに現段階の特徴が示されているのである。
少数派の組織は数え上げたらきりがない。SDS、SNCCをはじめとして、北部学生運動（NSM）、5月2日委員会（MSC）、ベトナムデー委員会（VDC）、デュボイス・クラブ、学生平和連合（SPU）、非暴力行動委員会（CNVA）、戦争抵抗者連盟（WRL）、ベトナム調整委員会（VCC）その他小さな組織がいくらもある。
これらの小組織が、国会突入や列車前座り込みなどの一見過激な行動や、ブルジョア・ジャーナリズムの悪意ある報道にもかかわらず、一向に衰えを見せないのはなぜであろうか。
それを支えているものに、大学教授など知識人の活動や議会内反対派の登場による大衆社会の一定の動揺があろう。しかしそれだけに問題を解消することはできない。それだけのことなら、日本はもっと有利な条件にあり、我々の運動はもっと発展していてしかるべきだから。ここに我々は彼らの組織と運動の体質的な強さを見出すのだ。
それは一つには、乗りこえた人間のもつ強さである。SDSの昨年4月段階の実体は、50人の常任活動家と63大学の2,000のメンバーを持つにすぎない。したがって運動は、決して組織動員によって作られるものではない。運動参加者はSDSの宣伝に応じて自主的に参加した者ばかりである。彼らは周囲の惰性的な生活から決然と離脱したものばかりなのだ。これらの人々を貫く一本の赤い糸は「責任の論理」である。ワシントン行進に参加したストートン・リンド（エール大学助教授・歴史学）は次のように呼びかけた。
「もしアメリカがドイツがたどった道を歩みたくないならば、アメリカ国民は、一人一人の個人の責任を自覚し、たとえ官憲と衝突することまであろうとも、自己の名において行動すべきだ」と。
これは参加者のことであるが、組織者の方はどうであろうか。SNCCは約300人のスタッフのみを持つ組織で、メンバーを持たない。60年、黒人解放運動を契機にジョージア州アトランタで黒人学生を中心に若干の白人をまじえて結成されたものであるが、この集団においては、完全な意見の同意をもって決定がなされ、少数でも反対者がある場合は、それが克服されるまでは決定が延ばされるという。部分を全体化し特殊を抹殺するという方法はとらない。状況に流れる便宜主義、相対主義は排除される。このようにして団結がかちとられている。
このようなやり方によって、大衆の中に成立した集団として、大衆内部の諸矛盾がそのまま集団の中に持ち込まれ、ここにおいてそれが克服され、一定の方針が設定されて、再び大衆の中に返されていくのである。組織分裂の余地はない。
彼らは日本の「党」にあたるようなものを持たない。日本の大衆運動を支えているのは、「党→同盟→大衆」という三段階論であり、学生運動においては同盟が中核となっているが、党の言うことを良く学習し、それをうまくしゃべることができる忠実な人間が指導者となっていくような同盟では、官僚を育成することは出来ても、強い人間を作ることはできない。この場合、大衆との結びつきよりも党との結びつきが重視されるから、彼らにとっては、大衆内部のさまざまな意見はどうでもよいことになる。このような集団は大衆を基礎にして成立した集団ではない。頭から作られた組織であって集団内部に大衆の意見が反映される余地はなく、大衆から浮き上がった弱い人間の組織とならざるを得ない。
SDSにせよ、SNCCにせよ、彼らの組織は独立しており、は「おとな」の組織を持たないのが特色である。「おとな」の組織は別のものとして作られるべきであろう。
しかし、「おとな」の組織がないゆえに、彼らは将来のことをまじめに考える。SDSの組織内部向け機関紙は、就職後も真の急進主義者でいられるかどうか、あるいは真の急進主義者は全生活を革命的組織にささげるべきかどうか、といった問題をめぐる告白めいた論文で一杯だというが、彼らはあるいは「裏切り者」になるかもしれない将来の自分に不安を感じているのだ。しかし、そのような不安を乗りこえて行く時、彼らはますます強い闘士となっていくであろう。
参考資料「世界平和運動資料」